世界のゴルフ界と最もつながりの深いスポンサー企業といえば、なんと言ってもロレックスでしょうけどね。世界のあらゆるツアー、チーム戦やメジャー大会、有名選手、ゴルフ団体のスポンサーとして、その名前が出てきますよね。
あとはBMWグループも、ゴルフ業界では、ロレックスほどではないですが、主要なスポンサー企業として有名だそうです。
そして、最近は深見東州さんが会長を務める国際スポーツ振興協会（ISPS HANDA）を、世界の3大ゴルフスポンサーと言うゴルフ関係者もいるそうです。
日本でもゴルフ関係者でしたら、国際スポーツ振興協会を知らない人はいないでしょうけど、世界規模で見ると、日本人の私たちが思う以上に知られているようです。
ゴルフのマネジメント会社を立ち上げたナイル・ホーランも、ISPSとパートナーになって大会を開催したいと希望して実現しましたけど、ゴルフの世界的なスポンサーである国際スポーツ振興協会とパートナーになれたということで、とても光栄なことと言ってましたね。
それから、ワールドカップ・オブ・ゴルフのような世界各国による選抜チーム対抗戦においても、3度連続でタイトルスポンサーになっていました。
そんな国際スポーツ振興協会と半田晴久会長に、「プレジデントカップ」の日本開催計画の構想があることが、ゴルフスタイルという雑誌に書かれていました。
「ライダーカップ」や「プレジデントカップ」は世界選抜による対抗戦ですが、選ばれた選手たちは出場することを何よりも名誉に感じていますよね。選手や観客のものすごい熱狂ぶりも報道されてきました。
その趣旨はゴルフを通じての国の繁栄、国際親善、教育や福祉へのチャリティーにあるそうです。それだけに、選手の参加国も支援体制を設けたり、開催国もスポンサー企業の免税措置を講じたりするそうです。
ただ、日本は特別なようで、ゴルフ場利用税が課せられたり、国家公務員倫理規定で、利害関係者とのゴルフが割り勘でも禁止されている唯一の国というゴルフ事情があるくらいなので、もしスポンサーを行っても免税措置は受けられないようです。かと言ってタイトルスポンサーのような冠も許されず、プロアマ戦もないため、スポンサー企業のメリットが非常に少ないそうです。
サッカーやラグビーでしたらW杯のような世界大会に匹敵するような大会でも、ゴルフは国の支援体制も期待できず、米国ツアーへ働きかける関係者もなく、企業も乗り気でなかったとすれば、日本での開催の話は出てこなかったはずですね。
そこで国際スポーツ振興協会ですが、企業と違って費用対効果を求めず、半田晴久（深見東州さん）会長は世界の主要ツアーとの信頼関係を築いています。そのためにワールドカップのスポンサー依頼も毎回来ていたのでしょうから、ISPSの半田会長でしたら、日本開催を誘致できる可能性があると書かれていました。
国の支援体制は難しくとも、大企業などが協賛してくれば、莫大な資金もクリアできるようなことも書かれてましたね。
「もし開催が実現となれば、私と交流のあるアメリカの元大統領のクリントンやブッシュ、オバマなどのいずれかを招待することも考えています。プレジデントカップが日本で開催となれば、プロを目指す若者の大きな目標となるし、日本のゴルフのグローバル化にも貢献するでしょう。また、これを契機に、ゴルフ場利用税撤廃が現実化する可能性があるかもしれません。ISPSは費用対効果を求める通常の企業と違い、社会貢献が主な目的の一般社団法人です。社会が豊かになり、人々が健康で幸せになることを目指しています。今回の構想もその一環で、日本のゴルフを大きく変える絶好のチャンスだけに、ぜひ実現させたいと考えています」と、半田晴久会長は語っていたそうです。
開催国は2026年までは決定しているので、早くても7年後の2028年になるそうです。ただ、開催国が決まるのはかなり早い時期でしょうから、すでに実現に向けて動いているのでしょうね。
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