国際スポーツ振興協会が、ニュージーランド・オリンピック「2020年東京オリンピック公式チャリティーパートナー」に就任

ラグビーW杯決勝前夜の10月31日に、オールブラックスのリッチー・マコウやダン・カーター選手、オーストラリアやニュージーランド、アイルランドの元首相、そして英国のロイヤルファミリーからも、VIPが多数参加して、ニュージーランド・オリンピック・ガラ2019 が都内で開催されていました。

深見東州さんが会長を務める国際スポーツ振興協会は、今年、ニュージーランド・オリンピックの「2020年東京オリンピック公式チャリティーパートナー」に就任しています。そして、今年は日本でラグビーW杯が開催され、オールブラックスのニュージーランドへの関心も日本で高まっているだけに、東京オリンピックに向け、ニュージーランドと日本両国の橋わたしになればと思ってニュージーランド・オリンピック委員会と共同開催したそうです。

国際スポーツ振興協会が、東京オリンピックに向け、ニュージーランドオリンピックチームを支援することは、今年のはじめに報道されていたので知ってはいましたけどね。

しかし、冷静に考えて、日本の民間組織が、海外一国のオリンピックチームの正式パートナーになるなんて、かなりすごいことだと思いましたね。ニュージーランドオリンピックチームは、メタル獲得数でも、かなり上位に入る中堅の強豪国になるようですしね。ロンドンオリンピックでは15位、リオでは19位だったそうです。東京では、最多獲得数になるといいですね。ちなみに支援を受けて、東京ではこれまでで最多の220名の選手団が出場する予定になっています。

どうして、国を代表するオリンピックチームの正式パートナーになったのかというと、始まりは、2011年のニュージーランドのクライストチャーチで発生した大地震の後からだそうです。その頃、深見東州さんの会社で購入した家もクイーンズタウンにあったそうですが、地震の影響によって、クライストチャーチで開催されていたナショナルオープンの、ニュージーランド女子オープンをサポートする企業が撤退し、開催が厳しくなっていたそうです。そこで、当時の首相、ジョンキーさんの働きかけもあったと思いますが、地震後の支援としてトーナメントをサポートすることにしたそうです。深見東州さんは、「落ち込んでいたニュージーランドの皆さんが、トーナメントの開催を本当に喜んでくれたんですね。スポーツの力とは、こういうものなんだなと実感しました」と思ったそうです。

そのゴルフ支援がきっかけとなり、その後は支援の幅を広げ、2016年のリオ・オリンピックに向けて、ニュージーランドオリンピックとパラリンピックの、両方の委員会に同額を寄付したそうです。深見東州さんの国際スポーツ振興協会は、障害者スポーツの支援にとても力を入れてきました。なので、両方に同額の寄付するのは当然と思っていたそうです。ところがオリンピックに寄付する人はたくさんいても、パラリンピックに目を向けてくれる人は少ないそうです。しかも、同じ金額を寄付するなんてことは、国際スポーツ振興協会が初めてのことだったそうです。それで、当時のパラリンピック責任者の女性の方が涙を流されるほど喜ばれたそうです。国際スポーツ振興協会の活動にそこまで喜んでもらえたことに、深見東州さんも感動されたそうですね。

A standing ovation and tears of joy here tonight as Dr Handa writes a generous cheque for NZ Paralympics pic.twitter.com/GhIZPnQezh
— ISPS Handa (@ISPSHanda) 2016年2月12日